このレビューの内容：
- 概要
- freee勤怠管理のユーザーに好評な点は？
- freee勤怠管理のユーザーが不満に感じている点は？
- freee勤怠管理の料金プランは？
- freee勤怠管理の注目すべき機能は？
- ユーザーの高評価な口コミ（抜粋）
- ユーザーの低評価な口コミ（抜粋）
- レビューサイトにおけるfreee勤怠管理の評価は？
- freee勤怠管理の最終評価は？
概要
「freee勤怠管理」は、バックオフィス業務効率化のためのクラウド型システムを提供するfreee株式会社の製品です。freeeの製品は豊富で連携できるツールが多数ある一方で複雑になりがちです。
freeeの勤怠管理は大きく分けて2種類あり、標準機能「freee勤怠管理」と、高機能版である「freee勤怠管理Plus」のサービスがあります。どちらも勤怠管理ツールですが、システムは異なります。
「freee勤怠管理」は「freee人事労務」という統合型プラットフォームで提供されている勤怠管理（単体）システムです。専用アプリやWebブラウザから直感的な打刻が可能で、日々の打刻から勤怠カレンダーでの確認、シンプルな勤怠集計に適しています。
画像出典：freee勤怠管理
もう一つの「freee勤怠管理Plus」は、より複雑な就業規則や運用の管理を必要とする組織向けのシステムです。「freee人事労務」とは別の独立したシステムとして提供されており、高度なシフト管理、変形労働時間制への対応、ICカードや生体認証打刻などが利用できる高機能版です。
freee勤怠管理を使用するか、freee勤怠管理Plusを導入するかは、それぞれのメリット・デメリットがあるため、自社のニーズにどちらがより適切か比較検討することが重要です。各サービスの特徴とユーザーの他の意見について詳しく見ていきましょう。
画像出典：freee勤怠管理Plus
freee勤怠管理のユーザーに好評な点は？
- PC・スマホ・LINE打刻など対応
- 他のfreeeシリーズと連携できる
- 少人数な会社でも導入しやすい
freee勤怠管理のユーザーが不満に感じている点は？
- 他の会計ソフトと連携がしづらい
- plusは初期設定の難易度が高い
- バグやエラーの不安定さ
freee勤怠管理の料金プランは？
freee勤怠管理
freee勤怠管理は初期費用は0円で、1ユーザーあたり月額300円（税抜）という従量課金制を採用しています。基本料金はなく、月払い1ユーザー300円、年払い3,600円というシンプルな料金体系です。freee勤怠管理に無料プランはなく、有料プランを30日間無料で使える期間限定のお試しが可能です。
画像出典：freee ヘルプセンター
freee勤怠管理Plus
freee勤怠管理Plusの料金プランは「基本料金0円＋1人あたり300円」でしたが、2026年5月より「基本料金5名分＋追加ユーザー」となる料金形態に変更になりました。そのため5名未満の事業や小規模チームであっても、月額最低料金「5ユーザー分1,500円（税別）」が必要となります。
登録の従業員数が4名以下の場合は、基本料金として5ライセンス分の1,500円が発生して割高になるため注意が必要です。6名以上で利用する場合は、5名分の基本料金に超過人数分の従量料金が加算されます。
freee勤怠管理Plusに無料プランはありませんが、30日間の無料トライアル期間が用意されています。
画像出典：freee ヘルプセンター
freee勤怠管理の注目すべき機能は？
1. 多様な打刻方法
スマホ、PC、タブレットなどの共有端末、ICカード、チャットツール（LINE、LINE WORKS）などで打刻が可能です。スマホでは、打刻時にGPSで位置情報を取得することもできます。
freee勤怠管理Plusではさらに、指紋や静脈などの生体認証に対応しており、セキュリティ強化や不正な打刻の防止が可能です。
画像出典：freee勤怠管理
2. 給与計算システムとの連携
給与計算はfreeeが提供する給与計算ソフト「freee人事労務」との連携がスムーズに可能です。勤怠データの転記作業の時間を省けるメリットがあります。
他社のソフトとは、基本的には出力したCSVファイルを、お使いの他社給与計算システム側でインポートして連携できます。
画像出典：freee ヘルプセンター
3. 就業規則・シフト管理
freee勤怠管理では、固定労働時間制や一般的なオフィスワークの勤務形態、シンプルなシフト入力に対応しています。
freee勤怠管理Plusではさらに、変形労働時間制やフレックスタイム制、拠点ごとに細かく異なる残業計算ルールに柔軟に対応できます。また、パターン別のシフト自動作成機能も充実しており、多店舗展開などの複雑な現場管理を効率化できます。
画像出典：freee ヘルプセンター
4. 申請の承認・権限管理
freee勤怠管理では、残業申請や有給休暇の取得申請など、部下が申請して上長が認可する基本的なワークフロー機能を備えています。
freee勤怠管理Plusではさらに、複数の上長を経由する「多段階の承認フロー」の構築や、役割に応じた非常に細かい閲覧・編集権限の設定が可能です。組織変更や人事異動が多い大企業や多店舗展開している企業でも、セキュリティを保ちながら実態に即した運用ができます。
画像出典：freee ヘルプセンター
ユーザーの高評価な口コミ（抜粋）
- 「PC、LINEWORKS、iPad、静脈認証等、多種多様な打刻方法がある」 – 非公開ユーザー（出典：ITreview）
- 月の法定内と時間外の労働時間が一目でわかるように改善され、とても使いやすくなった。」– 水月（出典：Google Play ストア）
- 「勤怠管理から給与計算まで一貫したシステム化を実現し、外部委託していた業務を内製化。」 – 匿名のユーザー（出典：BOXIL）
- 「有給取得日と有給残数、有給の有効期限が一覧にまとまっており、一目で見えるのが分かりやすいです。」 – 非公開ユーザー（出典：ITreview）
- 「残業の多い時期は上限時間数を超えないように注意する必要があるので、リアルタイムで時間数が把握できるのはありがたいです。年末調整業務は非常に作業が多いのですが、この製品を使えば前年のデータを活用して作業ができるので、イチから作業する必要はなく、かなりの作業負担の軽減ができました。」– 非公開のユーザー（出典：ITトレンド）
- 「freee人事労務と連携させることで、以前は手で行っていた計算が一切なくなり、月初のあわただしい中での業務が非常に楽になりました。」 – 非公開ユーザー（出典：ITreview）
ユーザーの低評価な口コミ（抜粋）
- 「ICカードで打刻する際、タッチしてから認識されるまで若干ラグがある」 – 非公開ユーザー（出典：ITreview）
- 「シフト申請時のテンプレがかなりの数表示されるが、使わないものも大量に表示されるので見づらい。その他UIが全体的に古く使いづらいと感じる時がある。」 – 匿名のユーザー（出典：BOXIL）
- 「会計ソフトによっては連携できないので、その点は導入前に確認した方が無難です。また、グーグルカレンダーと連携していません。」 – 非公開ユーザー（出典：ITreview）
- 「押し忘れの際の申請が煩雑（というほどでもないのですがわかりにくいようで）で、都度エラーが出ている人には人力で案内をしています」 – 匿名のユーザー（出典：BOXIL）
- 「【他のサービスとの連携面(カスタマイズ性)】少し難しかった。」 – 匿名のユーザー（出典：BOXIL）
- 「出勤もしくは退勤のボタンを押し間違えたとき、また休暇申請の日付を間違えたとき、取消しが手軽にできず、管理者権限のある上司に編集をお願いすることになります。ユーザ自身でも出退勤の誤りを訂正できるようにしてほしいです。」– 非公開のユーザー（出典：ITトレンド）
- 「Web版とできる操作を統一してほしい」 – Ryouma (Ry0um4)（出典：Google Play ストア）
レビューサイトにおけるfreee勤怠管理の評価は？
2026年4月時点
- BOXIL：3/5
- ITreview：3.5/5
- ITトレンド：4.2/5
- Google Play ストア：3.7/5
- App Store：4.0/5
freee勤怠管理の最終評価は？
freeeの勤怠管理は、freee会計やfreee人事労務を既に利用している組織にはシームレスに連動し、業務を効率化できる点が強みです。
シンプルな「freeeの勤怠管理」単体は、固定時間制やリモートワークが主体の、勤怠ルールがシンプルな小規模ビジネスに向いていますが、複雑な就業ルールには対応していません。一方、高度な「freeeの勤怠管理Plus」は、生体認証や複雑なシフト・権限管理に対応しており、変形労働や厳格な不正打刻防止が求められる工場や大規模組織に向いていますが、初期設定の難易度は高くなります。
高度な設定や集計機能は優れているfreeeの勤怠管理Plusですが、労働時間や残業の分析の視覚的なグラフの作成機能はありません。また、業務ごとの作業時間を計測するタイムトラッキング機能も搭載されていません。そのため、工数管理を行いたい場合や、高度な分析レポートを作成するには、追加で「freee人事労務」や「freeeプロジェクト管理」を併用するか、外部ツールの分析機能付きタイムトラッカーを導入する必要があります。
なお、「freeeの勤怠管理」から「freeeの勤怠管理Plus」への変更は異なるシステムであるため、ボタン一つで完了するようなアップグレードではなく、切り替えには手間がかかるため、導入時には将来の組織拡大やルール変更まで見据えて慎重にプランを選択することが重要です。
